| G7（ジーセブン）は、英語: Group of Seven（グループ・オブ・セブン）の略で、フランス、アメリカ合衆国、イギリス、ドイツ、日本、イタリア、カナダ及び欧州連合で構成される政府間の政治フォーラムである。メンバーは世界最大の国際通貨基金（IMF）の先進国であり、“最も裕福な自由民主主義国であ 35キロバイト (2,685 語) - 2022年6月17日 (金) 14:11 |
液体水素、日本が輸入へ 豪州産石炭原料に世界初 - 時事通信ニュース
（出典：時事通信ニュース） |
| 水素の存在比が増し、絶対零度付近ではほぼ100パーセントパラ水素となる。ただし、このオルト-パラ変換はスピン反転を伴うために、触媒を用いない場合極めて遅く、触媒を用いずに水素を液化すると、液化した後もオルト-パラ変換に伴い両者のエネルギー差に相当する熱が発生するため、液化水素 78キロバイト (10,053 語) - 2021年12月1日 (水) 01:18 |
【シドニー時事】オーストラリアで石炭から製造した水素を液化し、日本に大規模な輸送を行う実証試験が最終段階を迎えている。液体水素を専用船を使って大量に輸入するのは日本が世界で初めて。脱炭素の流れが本格化する中、燃焼させても温室効果ガスの出ない水素に注目が集まりそうだ。
豪南東部ヘイスティングスに専用船「すいそ ふろんてぃあ」が到着し、２１日に式典が開かれた。船は容量１２５０立方メートルのタンクを搭載しており、液体水素は来月、神戸に到着する見込み。試験に参加している川崎重工業の豪子会社の川副洋史ゼネラルマネジャーは「液化水素の積み荷、日本への帰港を無事に遂行したい」と意欲を示した。
水素は発電のために燃焼させても二酸化炭素（ＣＯ２）といった温室効果ガスが出ない。脱炭素社会に向けた「究極のエネルギー」として、関心が高まっている。
豪州は石炭の主要輸出国だが、世界的な脱炭素の流れを背景に、需要の先細りが予想されることから水素の輸出に期待を寄せている。モリソン首相は声明で「この事業は（日豪の）協力の恩恵を示している」と語った。
水素の海上輸送は、川重や電源開発（Ｊパワー）をはじめ日豪の官民が協力している実証事業の一環で、総事業費は５億豪ドル（約４１０億円）。２０３０年ごろを目標とする商用化では年２２万５０００トンの液体水素を製造する。
原料には、低品質の褐炭と呼ばれる石炭を使う。設備で「蒸し焼き」にしてガス化し、水素を取り出す。水素はセ氏マイナス２５３度に冷やして液体にし、体積を８００分の１に圧縮する。
時事通信 2022年01月22日07時16分
https://www.jiji.com/sp/article?k=2022012100778&g=int
#再生可能エネルギー（そんな物は存在しません by FOX★）
実はスゴい日本の「石炭火力発電」 発電効率の向上と低炭素化、最高水準の微粒子燃焼方式 識者も「世界が日本頼みになるのでは」の見方
https://www.zakzak.co.jp/eco/news/211114/ecn2111140001-n1.html
2021.11.14
国連気候変動枠組み条約第２６回締約国会議（ＣＯＰ２６）で大きな議論となったのが、「石炭の段階的廃止」だ。石炭火力発電に依存する国は悪者のような扱いだが、実は日本は環境性能に優れた石炭火力の技術を有しており、識者は「世界が日本頼みになるのでは」との見方を示す。
一般に石炭火力は天然ガス火力の約２倍の二酸化炭素（ＣＯ２）を排出するとされる。ＣＯＰ２６の共同声明では、排出削減対策が講じられていない石炭火力からの脱却を共通ビジョンに掲げ、計４６カ国が賛同した。
日本は１０月に決定したエネルギー基本計画で、石炭火力を「現状において安定供給性や経済性に優れた重要なエネルギー源」と明記した。電力各社も技術的な取り組みを進めている。
電源開発（Ｊパワー）では、老朽化した石炭火力発電所の順次フェードアウトを検討する一方、石炭とともにバイオマスやアンモニアを混焼することで発電効率の向上と低炭素化を図っている。
昨年６月に稼働した最新鋭の竹原火力発電所（広島県）新１号機は、熱エネルギーを電気エネルギーに変換する熱効率が４８％。石炭を微粒子に粉砕して燃やす方式では世界最高水準だという。
「効率を上げることで少ない量の石炭で済み、ＣＯ２排出量が少なくなる。石炭の代替のバイオマスなどを入れれば、さらに排出量を減らせる」と同社広報部は説明する。
同社は２００２年から石炭のガス化を研究しており、石炭を蒸し焼きにして水素を精製し、２２年度からの燃料電池を使った水素発電を組み込む実証試験の開始を見込む。今後は松島火力発電所（長崎県）２号機で設備の利用を予定している。
同社広報部は石炭火力の今後について「フェードアウトも考えているが、廃止をせず、電力逼迫（ひっぱく）時などに稼働できる電源としての選択肢も視野に入れている」と語る。
国内の電源構成に詳しいユニバーサルエネルギー研究所の金田武司代表は、「日本の石炭火力発電には、世界最高水準のガス化技術や高効率の発電技術の蓄積があり、ＣＯ２排出減にも貢献している。発電所のプラントも造船など多分野の技術の結晶で、脱炭素の最終局面でも、日本の技術が生かせるのではないか」と指摘する。
「脱石炭」という世界の大勢について、「もともと石炭に依存せず、天然ガスを利用してきた欧州が日本を批判するのはフェアではない。欧州は風力発電を推進してきたが、今夏は例年と比べて風の弱い日が多く、発電量が減り、天然ガスも価格が高騰しており、化石燃料の重要性に気づき始めているのではないか」と金田氏。
太陽光など再生可能エネルギーは増加しているが、天候などに左右され不安定な面があり、火力発電が需給バランスを調整したり、＊アウト（全域停電）を防ぐなどの役割を担っている。
国内ではこの冬の電力逼迫が予想されており、産業にも個人の生活にも、安定した電力供給は死活問題だ。
（略）
※省略していますので全文はソース元を参照して下さい。
