メディア・マスコミ


ジタル、BSデジタル、CSデジタル)では実際に放送で用いている周波数帯域番号と受信機で操作するチャンネル番号は全く一致していない。実際の割り当ての詳細はテレビ周波数チャンネルを参照。 受信装置(テレビやチューナー)での受信放送局の選局スイッチのこともチャンネルと呼ぶ。スイッチの形体がダイアル方式から…
10キロバイト (1,398 語) - 2022年11月17日 (木) 14:02
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立花孝志氏は、チューナーレステレビの販売に乗り出すという。それは朗報。とにかくNHKの早期解体を望む。噓や偏向報道メディアは日本から消えてほしいのだ。

1 フォーエバー ★ :2023/04/05(水) 07:43:32.56ID:QfELtUFr9
2023年4月4日 20時12分 よろず〜ニュース
「NHKをぶっ壊すTV」の発売を発表した立花孝志氏

 政治団体「NHK党」代表の立花孝志氏(55)が、チューナーレステレビ「NHKをぶっ壊すTV」を発売。3月31日に3万9800円(税、送料込)で発売開始後、4日までに初回販売分の500台が完売した。

【写真】政治家女子48党幹事長の黒川敦彦氏と激しく口論する立花孝志氏

 テレビチューナーがないスマートテレビで、NHKと受信契約を結ぶ必要がないため「NHKの金払わなくていい。通称・NHKをぶっ壊すテレビです」(立花氏)。YouTubeやネットフリックスなどの動画アプリを主に利用する層や、NHK受信料は支払いたくないがゲームや映画などを大画面で楽しみたいというニーズに最適の42型テレビだとしている。

 4月1日から放送法が改正され、正当な理由がなくNHK受信料を支払わない世帯に対する割増金制度が開始。通常の3倍の受信料を支払うことになるため、NHK党のコールセンターにも例年の30倍の問い合わせが届いているという。

 立花氏は?追い風?が吹く中、自身の会社「株式会社立花孝志」でチューナーレステレビ販売事業に本格参入。「チューナーテレビ、いわゆるテレビを捨てて、NHKの影響を受けないテレビ、NHKと契約しなくていいチューナーレステレビに変えていきましょうということ」と力を込めた。

 政治家女子48党の事務局長を辞任し、政女党から報酬をもらわないとした立花氏は「これからはテレビを売ります」と、活動を続けるための資金にするとした。初回の500台販売終了後は「立花孝志応援価格」として、4万9800円(税、送料込)で予約販売を開始した。

https://news.livedoor.com/article/detail/23997653/

【【ぶっ壊す】AANHK解体AA受信料契約不要AAのチューナーレスAA!!】の続きを読む


宇宙開発事業団 (カテゴリ かつて存在した日本特殊法人)
N-Iロケット打ち上げに成功した。後継機N-IIロケットまで17米国技術を中心に開発され、あやめとあやめ2号以外全て衛星軌道投入に成功した(あやめロケット側、あやめ2号衛星側失敗)。続くH-Iロケットでは第二段に独自開発国産エンジンLE-5を採用し国産化率を高めた。…
17キロバイト (2,305 語) - 2022年12月13日 (火) 18:18
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失敗は成功の基なのだということを勉強したら良いのでは共同通信殿。失敗を喜びたいようだが情けない視野の狭い通信社だな。他にも失敗を喜ぶ無能で無知なおバカな日本人?がいる。未来への期待と応援が出来ないらしい。カネがかかることに文句があるとしたら、五輪の利権にどれだけ無駄なカネを使ったことか。マトモナ報道をしないと先行き不安だな。

1 それでも動く名無し :2023/03/08(水) 06:24:50.16ID:qVPiYjPo0
JAXA「これは『中止』です」


🤯

【【批判】AA!!サイテイAA共同通信AA開発の邪魔をするAAAA!!!!】の続きを読む


偏向報道(へんこうほうどう)とは、ある特定の事象について複数の意見が対立する状況下で、特定の立場からの主張を否定もしくは肯定する意図をもって、直接的・間接的な情報操作を行うといった報道のことである。この言葉はその出来事の利害関係者が使うことが多いと主張する者もいるが、利害関係がなくとも意見が対立する…
40キロバイト (6,102 語) - 2023年3月4日 (土) 23:45


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偏向報道の最たるTBS系のサイテーモーニングだが、まだテレビ番組を見ている人がいることに驚くが、高齢者が大半なのだろうが洗脳装置にかじりつき、反日報道に手をたたいていて喜ぶご老人たち。安倍元首相を叩き、慰安婦問題や徴用工をあったことにして称賛し、偏向報道の最先端を突っ走る偏向看板番組「偏向報道特集」と並んで「サイテーモーニング」が放送法を取り上げている。老齢になり視聴者は減り、洗脳装置も役に立たなくなる日が近い。

1 朝一から閉店までφ ★ :2023/03/05(日) 12:28:15.70 ID:6Ar7MZ3N9.net
2023.03.05
 俳優の関口宏が5日、TBS系「サンデーモーニング」に出演。立憲民主党が安倍政権当時の総務省作成として公表した、放送法の「政治的公平」に関する内部文書で、同番組についての記述があったことについて言及した。
 番組では、立憲民主党の小西洋之参院議員が公表した、2014~15年に首相官邸と総務省の担当者が協議した経緯とされる文書や参考資料について報じた。この中で政権側が「サンデーモーニング」の名前を上げて問題視したことを伝えた。
 関口は「なんでこの話が今また出てきたのか私にはよくわかりません」と首をひねった。話を振られたコメンテーターを務めるキャスターの松原耕二氏は文書の信ぴょう性について「まだ評価は難しい」としたうえで、「安倍政権下で、番組の公平性を巡って政権側からメディア側にいろんな働きかけがあったのは報じられていますので。少なくとも当時、何があったか、政治の場が説明する必要があると思います」と述べた。
 関口は「いろんなご意見は有るとは思いますが。やはり、我々は我々の、この番組の姿勢を淡々と貫いていかなきゃいけないなと私は思っております」と話した。

https://www.daily.co.jp/gossip/2023/03/05/0016109796.shtml?pg=2

【【サイテーモーニング】 AA‼関口宏AAAA吠える放送法AAAA!!!!】の続きを読む


テレビ離れテレビばなれ)とは、テレビの視聴習慣を持たなくなること、およびそのような傾向を指す言葉である。世界各国でテレビ離れの傾向がある。 テレビ離れテレビ視聴よりも他媒体の優位性が向上し、もしくは、選択肢が増えたこと等によって相対的にテレビ視聴の頻度が低下する現象のことである。こうした傾向が…
63キロバイト (9,189 語) - 2023年1月21日 (土) 07:48
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若者はテレビ離れが加速する。テレビっ子は圧倒的に多い高齢者たち。テレビが楽しみなのだろう。偏向報道にも気づかずに洗脳されてお気の毒としか言いようがない。最たるメディアはNHKだ。国民の多くはスクランブル放送を希望しても素知らぬNHK。自分も見なくなって何年も経つ。ああ、税金をぶち込むNHK、総務省、手を貸すな!

1 鉄チーズ烏 ★ :2023/01/28(土) 07:19:57.22ID:IxD5vi3O9
なぜ若者の「テレビ離れ」は止まらないのか。経済評論家の渡邉哲也さんは「ネットコンテンツがいくらでも選べる中で、タイアップだらけの地上波番組に若い視聴者は嫌気が差している」という――。

 ※本稿は、渡邉哲也『世界と日本経済大予測2023-24』(PHP研究所)の一部を再編集したものです。

■広告費の総額からもテレビ・新聞の失墜が見えている

 現在、国内で視聴できるメディアには地上波、BS、CS、YouTubeなどのストリーミング、Huluなどのコンテンツストリーミングなどがある。

 かつてメディアを引っ張っていたテレビ・新聞の権威は崩れつつある。それを顕著に示すのが広告費だ。

 2020年3月発表の「日本の広告費」(電通)によると、2019年のインターネット広告の総額は2兆1048億円、テレビ広告の総額は1兆8612億円で、初めてネットがテレビを超えた。この時点でネット広告は6年連続で2桁成長を続け、一方のテレビ広告はほぼ横ばいである。
■従来のマスメディアが束になってもかなわない

 それもそのはず、テレビ広告はチャンネル数と放送枠が決まっているため、広告の総量は既に上限に達している。単価を上げない限り広告費全体が上昇しないのに対し、ネットのほうは次々と新しいサイトが誕生して、広告の総量が年々増加している。

 YouTubeでもそうだが、今は気に入ったコンテンツをクリックすると、まず、最初にスキップできないCMが流れる。それを見ないと本編が再生されないので我慢して見るしかない。そのYouTubeの投稿動画が日々増えていき、それに伴って広告枠も広がっていく。また、今はPVを稼げるサイトを作れば、グーグルやアマゾンが広告を自動配信するシステムを利用できる。

 結局、誰もが情報発信者になれるインターネットが、テレビや新聞などの媒体が独占していた情報発信の権限や広告収入の特権も奪い取ってしまった。そう考えるとテレビとネットの力関係が逆転するのは当然で、広告費の逆転は遅すぎたぐらいだ。

 2019年の広告費の逆転以後、その差はさらに広がっており、2021年にはテレビ広告が1兆8393億円に対して、ネット広告が2兆7052億円とその差は8659億円に広がった(2019年は2436億円差)。さらにネット広告が、マスコミ4媒体(新聞、雑誌、ラジオ、テレビ)の広告費用を上回るまでになった。ネット以外の媒体が束になっても、ネットには勝てないということだ。

■コロナ禍で高齢世帯にもWi-Fi環境が行きわたった

 かつてはメディアの王様だったテレビだが、そもそもテレビをじっくりと視聴している家庭はそれほど多くない。わかりやすく言えば、朝、仕事に行く前に時計代わりにテレビを点けっぱなしにしているケースもあるはず。あるいは時間に余裕のある高齢者が他にやることがないので、ずっとテレビを点けているということもある。

 コロナ禍にあって、子供のためにテレビにFire TVスティック(アマゾンが展開するメディアストリーミング端末)を付けた家庭も少なくない。

 祖父母の世代が今までなぜそうしたコンテンツを見なかったかというと、無線LANにつながっていなかったから。

 ところが今、各家庭、ほぼすべてにWi-Fi環境がある。これまで高齢者世帯などには縁がなかったWi-Fiだが、コロナ禍で巣ごもりせざるをえなかった老人たちにも、ネットが身近なものとして定着した。これまで未接続だったテレビをネットに繋げたのである(繋がったと書くと大袈裟に聞こえるが、Fire TVスティックを古いテレビに差し込むだけでいい)。

全文は↓から読めます
https://news.yahoo.co.jp/articles/c8ceb8245f5879b110d771a5e7d9f5f4cd6971c9

★1が立った日時:2023/01/27(金) 14:14:18.91

前スレ
【話題】なぜ若者の「テレビ離れ」は止まらないのか…テレビとネットの力関係が逆転した根本原因★2 [数の子★]
https://hayabusa9.5ch.net/test/read.cgi/mnewsplus/1674805062/

【【朗報】AA‼洗脳装置離れAA若者AA偏向報道AA嫌気AA!!】の続きを読む


公金(こうきん)とは、一般的に国または地方公共団体がその目的を達成するための作用を行うにあたって用いる金銭のことである。なお、国に属する公金は国庫金と称され、公費(こうひ)とも称される。このほか、企業の金など単に「個人の私的なものでない金」という意味もある。国内外でNPOや非営利型一般社団法人といっ…
15キロバイト (2,326 語) - 2023年1月28日 (土) 06:16
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ネット上では怒り心頭!若年女性支援事業と言いながら、税金をくすめる「公金チューチュー」だが、なぜか大手メディアはだんまり。何か都合が悪いのだろうな。この公金が、弱者に使われるのではなく、反日勢力たちにチューチューされているのなら許されない。国民は意識を持たなければユスリ集りチューチューだらけになるのだ。違うか共産党諸君!


1 ターキッシュアンゴラ(宮崎県) [CL] :2023/01/30(月) 07:05:45.83ID:CrxO4F3A0●

■若年女性支援とはいっても
1月23日から通常国会が始まった。会期は6月21日までの150日間だ。
本コラムで書いてきたように、防衛増税を巡る自民党内の攻防は水面下で行われている。5月19~21日に開かれるG7広島サミット後、政局の予感がする。そのテーマは増税の是非であろう。
そこで、今日のコラムでは、増税議論の際には必ず出てくる公金の無駄使いの議論を紹介しよう。ネット上では、「公金チューチュー」などといって話題になっている話だが、女性支援関連のテーマだからか、大手マスコミや地上波ではほとんど扱われていない。
今回の騒ぎの発端は、若年女性支援団体に対して東京都が支出した委託料に関する住民監査請求だ。気骨ある一般男性により行われた。監査委員は請求の一部が妥当ではないとする一方、「本件精算には不当な点が認められ、その限りで本件請求には理由がある」として、2月28日までに都に経費の再調査を求めるなどとしている。
この事業は「若年被害女性等支援事業」というものだ。2018年度から国が「様々な困難を抱えた若年女性については、自ら悩みを抱え込み、問題が顕在化しにくく、公的な支援につながりにくいといった側面が指摘されている」として「公的機関と民間団体とが密接に連携し、個々のケースに応じたきめ細かな支援を行う仕組みを構築する」ことを目的に開始された。実施主体を都道府県等としてそのモデル事業を開始し、2021年度から国が当該事業の本格実施を開始し、これに併せて都が実施主体となり実施しているものである。この経緯から分かるように、国からの発案事業だ。

今回の監査請求結果が昨年12月28日付けで結果が通知され、今年1月4日に公表されている。そこでは若年女性支援団体は一般社団法人Aとされているが、一般社団法人Colabo(代表理事・仁藤夢乃)であることは、当事者のネット上の発言から明らかだ。
住民監査請求とは、地方公共団体の住民が当該団体の職員の違法又は不当な財務会計上の行為などについて、これを是正し、住民全体の利益を守ることを目的とする制度だ。

いかそ
https://gendai.media/articles/-/105418

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