このような社会を打破するためには、自給自足経済を取り入れるしかなく、技術革新が極限まで進み、
世界のすべての人々が自給自足(特にエネルギーと食料)できるようになれば、
過度な資本主義(新自由主義による寡占)は崩壊し、その権化であるアメリカも崩壊する。

ただ、このようなことはアメリカのパワーエリートたちは百も承知であり、人々が自給自足できないよう、
最近では日本の農業の企業化や外国資本による買収などで国民を農地(食料自給)から引き離し
それによって核家族化されて人に頼れなくなった人々が地方では生活できなくなり、
都市へ半ば強制的に住まわされ、雇われサラリーマン（≒かつての小作人のようなもの）としてしか稼げないようになってしまっている。
電力、鉄道・道路、通信、物流、水道、銀行などの社会インフラの分割民営化や外資参入もすべて国民が自給自足できなくなることを目的に行われているもの。

とはいえ、このような逆境に屈することなく、真に自由主義、民主主義、自尊心の保持を希求しようとする者は、
持ち得る限りの知恵を用いて自給自足経済の確立を目指し(最新の技術を取り入れ、都市生活とそん色ない形での自給自足)、
かつ、周囲の人々を善導し、新自由主義下におけるグローバル資本主義の利権による従属関係を断ち切らなければならない。

そして、人々はその幸福、すなわち、人生の究極目標を快楽ではなく知的探求に求めるべく変わるべきだろう。
なぜなら、強い快楽を得るためには多くのお金が必要であるわけだが、
世界の真の為政者たちは低層階級の人々へ回るお金を出来るだけ少なくしようとしている。
それ故、低層階級の人々は低劣で質の低い快楽しか享受できず
(ビールではなく発泡酒だとか、恋人や妻ではなく＊だとか、レストランではなくファストフードだとか、AKBだとかスポーツだとかパ＊だとか)
このような愚劣な快楽を追い求めるために身体を犠牲にしてまで必死に働くというのは＊げているからである。
しかしながら、人生の究極目標を知的探求に求めるならば、それを行うのに大したお金もかからず、
人々に真の美を得させてくれる
しかも人々を崇高かつ優れた人間にし、さらに理性も鍛え、くだらない嫉妬や妬みなどからも解放してくれる

「ドイツが統一されソ連が崩壊した冷戦後の新たな標的が最後に残った社会主義国日本」
そして日本の国力を削ぎ、日本民族を断種することを目的とした英米戦勝国ら常任理事国による世界政治、日本への国内政治干渉が行われてるんだ。

530年前のコロン＊の新大陸進出（＝略奪と支配）以来400年ほど続いたが
100年ほど前にやめざるを得なくなった「欧米人によるアジア・アフリカの植民地支配」を再び取り戻すための謀略の第一歩がターゲット国の人口削減

そして、最近では日本の農業の企業化や外国資本による買収などで国民を農地(食料自給)から引き離し
それによって核家族化されて人に頼れなくなった人々が地方では生活できなくなり
都市へ半ば強制的に住まわされ、雇われサラリーマン（≒かつての小作人のようなもの）としてしか稼げないようにされている。
電力、鉄道・道路、通信、物流、水道、銀行などの社会インフラの分割民営化や外資参入もすべて国民が自給自足できなくなることを目的に行われているもの。

飴で誘われて都会に社会進出させられた女をムチで叩いて働かせ、権利意識を与えた上でマスコミを使って男女の対立を煽ったり
日本の男がいかにだめな人間であるかをことさら強調し、
「お前らは奴隷みたいに安月給で働いてりゃいい、東京に憧れてやってくる若い女をチヤホヤして金で釣って俺ら上級だけで囲いたいからお前ら庶民は若い女には手を出すな」って考えで
つまらない破廉恥罪でも手当たり次第に検挙されて路頭に迷う容疑者をおおげさにマスコミで取り上げ、
それを見て萎縮する世間一般の男性に対し結果的に社会的去勢を行ったことで非婚未婚晩婚につながり、
少子化を加速してきたのが平成以降の日本

官僚人事にも口挟むアメリカに内政干渉された政府首脳は、日本をダメにするために、今の政策をやってんだよ。
日本の政財界内部にいる売国奴スパイが内側から援護してる

「敵は国内にあり」
まず世界を見渡してもスパイ防止法やまともな諜報機関が無い国なんて日本くらいだろう
愛国教育を排除しているのも日本くらいで、
国家転覆罪や国家反逆罪をまともに運用してないのも日本くらいだろう
目先のゼニ欲しさや保身の為に簡単に国を売る売国奴は思ってた以上に沢山いるし、
政界、財界、官界だけでなく、教育現場、宗教、テレビ、広告、雑誌、ありとあらゆる場所で反日工作員に入り込まれてる

スイス民間防衛という本に書かれてる国乗っ取りの手順を日本はまんまとやられてるわけだね
日本人はそろそろ目を覚ます時なのかも知れん
もはや日本人は性善説で物事を考えることを即刻止めるべきだ
「＊はほっとけ」でやってきた日本だが、＊をほっとくと、とんでもないことになるって、日本人は学んだはずだしな

とはいえ、このような逆境に屈することなく、真に自由主義、民主主義、自尊心の保持を希求しようとする者は、
持ち得る限りの知恵を用いて自給自足経済の確立を目指し
かつ、周囲の人々を善導し、欧米グローバル資本主義の利権による新自由主義社会での従属関係を断ち切らなければならない。

中国が第2次大戦後の歴史から学んだ教訓がある。
「60%現象」だ。ある国の国内総生産（GDP）が米国の60%に届くと、米国はあらゆる手を尽くしてその国の力をそごうとする。
ソ連に対してしかり、日本に対してしかり。

国際通貨基金（IMF）によると、中国のGDPは15年に初めて米国の60%を超え、18年には7割近くに達した。
米国はいよいよ中国をつぶしにかかるにちがいない。